年間光熱費約90%削減

東京の平均的な家庭の場合、売電料金も合わせると年間で約60%の光熱費削減が可能です。さらにオール電化にすれば、お得な電気料金システムの適用とガス料金の節約で約90%の光熱費削減が期待できます。

※東京、4.0kWシステム、真南向き設置、30°勾配の場合。

※年間光熱費250,000円(電気・ガス併用)で電力使用料金24円/kWh、売電料金42円/kWh(平成24年　3月末までに買取申込みをされた場合)。

※太陽光発電およびオール電化を導入した場合、光熱費削減は目安であり実際とは異なります。

※換算電気料金は目安であり実際の売電電力料金とは異なります。

※年間予測発電量は、システム容量を4.0ｋW、設置地域を東京都府中市、設置方向を真南、設置角度を　30°とし、「国土交通省気象庁1961-1990年間平均値」に基づき、〈（財）省エネルギーセンターホームペー　ジより〉年間消費電力量5,500ｋWとしています。

※当社光熱費シミュレーションにより算出された削減率の目安であり、実際とは異なります。

※住宅用（10kW未満）は42円/kWh、非住宅用（10kW以上）は40円/kWh　（2011年4月以降、買い取りのお　申し込みをされた場合）。自家発電設備等併設の場合は、それぞれ34円/kWh、32円/kWhとなります。　また、買取期間は10年間固定金額で行われます（発電設備等に変更がない場合）。太陽光発電促進付　加金（太陽光サーチャージ）を電力使用料に応じてご負担いただきます（2011年度）。

くわしくは各電力会社にお問い合わせください。

CO2排出量約69%削減

火力発電の使用によって排出されるCO2は家庭の総排出量のなかでももっとも多いといわれています。太陽光発電導入で約69%のCO2を削減できる可能性があります。

年間予測発電量約4,251kWh → 年間で排出を削減できるCO2の量は約2,191kg-CO2
1年間に杉の木を約157本植樹したのと同じ効果です。

余った電力を売れる余剰電力買取制度

2011年4月より、余剰電力の買い取り価格は10年間保証されています。
買取価格は年度ごとに見直されます。

※2011年度に住宅用太陽光発電システムを自家発電設備を併設せずに申し込みされた場合の価格です〈住宅用（10kW未満）は42円/kWh、非住宅用（10kw以上）は40円/kWh。自家発電設備を併設した場合はそれぞれ34円/kWh、32円/kWh〉。最新の情報は経済産業省資源エネルギー庁にご確認ください。

ご存知ですか? 最高3つの補助金利用でお得に導入

太陽光発電システムの設置・導入には、国・都道府県・市区町村のそれぞれが補助金を出しています。 それぞれの補助金は同時に利用が可能。たとえば[国から]＋[県から]＋[市から]をトリプルで利用して数十万円の補助を受けられる場合もあるのです。

例）東京都品川区で4kWシステム導入の場合

※各補助金は予算が消化され次第終了となります。
※金額は目安です。変更、終了、その他、諸条件により受けられない場合もあります。

●申込み殺到の気配あり、お早目に!

東日本大震災以降、太陽光発電システムを設置するご家庭が爆発的に増えました。既に平成23年度当初の予算による国からの補助金は使いきり、第3次補正予算での補助金受付が開始されました。

・募集期間
平成23年11月25日（金）〜 平成24年3月30日（金）
※期間内における推定申込件数は16万件程度。

・補助金額
対象システムを構成する太陽電池モジュールの公称最大出力1kW当たり48,000円
（平成23年度当初予算分による補助金額と同額）

来年度以降の補助金がどうなるかはまだ未定であることや、現在、太陽光発電システムを導入するご家庭が増えていることから申込みの殺到が予想されています。

●自治体ごとに異なる金額・条件

自治体の補助金は国とは違い、各自治体がそれぞれの日程で補助金を発表します。一般的に国の補助金よりも金額は少なめ（数万円程度）の所が多く、予算枠も限られているため、年度内に終了してしまう自治体もあります。タイミングによって利用できない場合もあることをご了承ください。

●面倒な申請手続きはご購入いただいた販売店にお任せ

補助金の申請は購入・設置以前に行うのが原則です。複雑な手続きが必要となりますのでご購入いただいた販売店にご相談ください。
アップソーラーはJ-PEC登録の太陽光発電システムメーカーです。